【27】連載「植民地インドのアヘン専売制」

 拙稿「19世紀のアジア三角貿易」(『横浜市立大学論叢 1979年)及び拙著『イギリスとアジア-近代史の原画』(岩波新書 1980年)において、イギリス議会文書の貿易統計からインド産アヘンの輸出先や箱数・価格等を分析し、これが19世紀アジア三角貿易を構成する重要な商品であることを証明した。
 しかし、まだ課題があった。インド産アヘンの生産の仕組み、とくにベンガル産アヘンの専売制の問題である。専売制は日本でも戦後もしばらく塩やタバコ葉生産等で行われており、植民地台湾では樟脳生産等で採用されていた。政府が独占的に生産から販売までを行い、競争者を排除すると同時に、得られる利益を国家の税収に充てる制度である。

 イギリスから自宅へ膨大な資料コピーを送ったが、肝心のイギリス議会文書(BPP)の植民地インド関係文書がバラバラで困っていたところ、幸いにも復刻版が東京大学東洋文化研究所図書室にあることが判明した。
 久しぶりに古巣の書庫に入り、関連の巻を見つけては必要箇所をコピー、分析するにつれて他の関連個所も必要になるという作業を何週間かつづけた。こうした史料収集を通じて書いたのが、「植民地インドのアヘン生産-1773~1830年」(『東洋文化研究所紀要』第83冊 1981年)である。序文にあたる「問題の所在」をふくめ、全4章からなる。

 長めの第1章「問題の所在」では、アヘン生産・貿易が近代史のなかで軽視されがちな理由として次の4点を整理し、統計資料の活用が不可欠と述べた。
 1)アヘン戦争(1839~42年)は有名な事件ではあるが、その原因となったアヘンの生産・貿易の実態と仕組みが体系的に把握されておらず、1つの政治的事件の把握にとどまっていたこと、加えて近代化の先導者たるイギリスがいつまでもアヘン生産・貿易に従事してはいなかっただろうと思われていたこと。
 2)日本はアヘン被害をほとんど受けていないと思われ、日本近代史では取り上げられることがなく、世界史との関連でも考える想像力に欠けていたこと。
 3)資本主義発展とアヘン生産・貿易とのイメージがマッチしなかったこと、とくに資本主義分析の始祖とされるK・マルクスが『経済学批判への序説』等で対外貿易を省略せざるを得ないとして言及せず、それがマルクス史学の影響の強い日本の史学界に浸透していたこと。
 4)日本においてアヘン生産・貿易の統計資料がほとんどなく、その制約から問題意識が薄かったこと、しかしアヘン生産・貿易に関する膨大な史料があるイギリス等においても統計資料が十分に活用されなかったことを考慮すると、世界の史学界に広く資料を生かす問題意識と手法が欠けていたこと。
 以上のように先行研究全般を整理したうえで、H・B・モース、E・オーエン、M・グリーンバーグ等の個別の先行研究を点検し、長期にわたるインド産アヘンの生産と輸出を統計により包括的に捉えることの意義を述べた。

 第2章「19世紀アジア三角貿易の基本構造」は、上掲の拙稿を踏襲したうえで、次の3点を補足した。(ア)19世紀後半の中国の輸出入における輸入品の首位が、アヘンから綿製品に代わり、輸出品の首位が茶から絹へ代わったこと、(イ)減少するアヘン輸入に対して1887年から中国海関でアヘン釐金を課すこととしたこと(なお中国海関の総税務司はイギリス人の初代R・ハートが長く勤めた)、(ウ)インド産アヘンの輸出額と植民地インドの財政収入が平行関係にあり(とくに1858年の天津条約でアヘン輸入が合法化されて以降に顕著)、インド輸出総額に占めるアヘン輸出の比率とインド財政収入に占めるアヘン専売収入の比率は、ともにきわめて高いこと。

 第3章「ベンガル・アヘンの専売化(1773-1830)」は本稿の核心部分である。これを統計資料の関係から、①1773~1791年の18年間、②1792~1808年の16年間、③1809~1830年の21年間に分けて分析を進めた。ベンガル・アヘン専売化(ほかに塩も)が始まる1773年は初代総督ヘースティングス就任の年であり、彼の専売生産の狙いと効果を考察した。アヘン専売化により、三大管区(ベンガル、マドラス、ボンベイ)のなかでベンガル大管区の税収が飛躍的に伸びる。

 第4章「マルワ・アヘンの成長」は、中央インドの藩王国で作られるマルワ・アヘンが安値で好みに合うため中国市場で人気が高まり、輸出量は1821年を境にベンガル・アヘンを凌駕する。その脅威に対抗して取られたマルワ・アヘンへの通過税措置(輸出港に至る陸路で課す)について分析した。
 イギリス東インド会社の果たした役割(貿易、税収、軍隊等)が徐々に変わり、貿易業務からの撤退=インド貿易自由化(1834年)、インド統治改革法(1858年)によるイギリス東インド会社の解散とインド帝国(イギリスの直轄支配)の成立へと進む中で、専売制ベンガル・アヘンとマルワ・アヘンに対する通過税措置を両立させ、アヘン生産・貿易は安定して高い位置を占める。
 以上が本論考の主な内容である。

 同じころ私は違う角度からの論考を発表した。1つが「<大正>と<民国>」(『思想』誌 1981年11月号特集「1920年代:現代思想の源流」)で、同じ1912年に始まる<大正>と<民国>という元号に象徴される日中両国の歴史を、関係性と対比性の両面から把握しようと試みたものである。

 すこし毛色の変わった論考が「都市空間における線と面の意識」(『横浜市立大学総合研究』第1号 1982年)である。開港直後の横浜外国人居留地では区割した「面」(ロット)に番号を付して賃貸に出し、日本人町には通りという「線」に名前(中心となるのが本町通り)と番号を付したことに着目した。
 同時期のイギリスはリーズ市の事例を挙げつつ、農村の「面」に付した名前から、都市化に伴い徐々に「線」の名前(と左右に番号を付す)へと進化した過程と対比した。また外国人の紀行文には、神社等の描写で「奥」の思想への関心が強いことを挙げた。
この2つの論考は後に「文明史」や「横浜学」の分野を開拓していくなかで、新たな展開を迎える。(続く)
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プロフィール

Author:加藤 祐三
日本の歴史学者

横浜 市立大学名誉教授

国指定名勝・三渓園(横浜)
園長

・前都留文科大学長
(2010~2014)

・元横浜市立大学長
(1998~2002)

主な著書
「イギリスとアジア」
         (1980年)
「黒船前後の世界」(1985年)
「東アジアの近代」(1985年)
「地球文明の場へ」(1992年)
「幕末外交と開国」(2012年)
蒋豊訳「黒船異変」(2014年)
蒋豊訳「東亜近代史」
         (2015年)

 など

専門
・近代アジア史
・文明史

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