４００年前の英語

　2年半ほど前、このブログで「若き学友との対話」（2014年12月23日）を書いた。「ゼミを持たなくなって10余年…この間にデジタル化が一挙に進み、メールという通信手段が発達…、ICTを通じて知り合った若い研究者で、いずれも拙著を読んだのがきっかけと言う知人が増えた。」
　その一人が陳雲蓮さん。知人の知人を介して私のメールアドレスを突き止め、ケンブリッジ大学の図書館で拙著『黒船前後の世界』（岩波書店、1985年）を読み、日本に帰ったら、ぜひお会いしたいと、見事な日本文のメールをくれた。
　彼女は中国の西安外国語大学を卒業後、京都府立大学に留学して博士号を取得。専門は都市史、建築史。その後、名古屋大学で研究、日本学術振興会の若手研究者海外派遣事業で、2年間、ケンブリッジ大学に在籍していた。

　帰国後、神田学士会館で会うと、イギリス・日本・中国の史料館等で収集した史料をもとに、港湾建造と運河・道路の拡張等のインフラ投資を文字史料や地図で解明し、また都市区画の発展とその建築様式を明らかにする等、アヘン戦争から約100年にわたる上海近代史を国際政治とからめて描くという壮大な構想を話してくれた。その成果は近く著書になる。

　昨春、岡山大学の日本人学生と留学生に日本語と英語の授業を担当する専任特任講師となる。今年の6月、「ペリー来航と開国」の講義に学生が強い関心を示したとメールをくれた。東アジア都市史の授業で、「黒船前後の世界」をいかに面白く英語で語るかが一つの挑戦だという。
　そして別件として、ケンブリッジ大学名誉教授のジョン・コーツ（John Coats ）先生の来日に合わせ、3人で会いたい、彼から趣味（が高じて著名なコレクター）の有田焼の青花（せいか）の話を聴いてほしい、「…やっとジョン・コーツ先生を加藤先生に紹介できること、とても興奮しています」とあった。

　ジョン・コーツさんの名は聞いた覚えがあるが、記憶が定かでなく、陳さんに問い合わせた。「専門は数学、オーストラリア出身、ケンブリッジ大学で学位取得、ケンブリッジ大学のPure Mathematics教授、現在は名誉教授。…海外に流出した日本の陶磁器等の収集家です。彼が特に気にしているのは、17世紀有田焼の青花の製造と海外販売ルートです。コーツ・コレクションの青花は、17世紀のものが多く、九州焼物博物館の所蔵品よりも古い。青花は有田のどこの窯が生産したのか、どういうディーラー(例えば中国商人)の手により、長崎港から輸出されたのか、謎が多いようです。…しかも、有田焼の青花は一瞬で消え、その後は朱色で絵付けされる柿右衛門がブランドになります。…加藤先生の想像力をお借りして、答えが出るかもしれません。…彼はまたイギリスの東洋学者アーサー・ウェイリー（Arthur Waley）を崇拝し、Everybody needs Mathematics and historyと主張しています」とのこと。

　こうして7月17日（祝日）、神田学士会館で昼食を取りつつ歓談する機会を得た。穏やかな笑顔でイギリスの大学英語（街で耳にする英語とは違う）を話す。懐かしく、40年前の在外研究で招いてくれたリーズ大学、ロンドン大学SOAS校、ケンブリッジ大学ニーダム研究所、また講演に行ったオクスフォード大学セントアントニーズ校等の記憶が蘇る。
　アーサー・ウェイリー（1889～1966年）はコーツさんのケンブリッジ大学の大先輩でもあり、なによりも『万葉集・古今和歌集』の英訳（1919年）、『源氏物語』の英訳（全６巻、1921～33年）、『枕草子』の英訳（1928年）に加え中国古典の『詩経』、『老子』、『西遊記』、『李白』等の英訳で広く知られる。

　コーツさんの青花コレクションの写真と解説を入れたUSBを拝受。彼は青花がどのような経路を経てイギリスに運ばれたかを知りたいと言いつつ、長崎港輸出説を推していた。
私は、青花がイギリスのみに残ることから、平戸に11年間（1613～23年）だけ置かれたイギリス商館から直接イギリスへ送られた可能性もあると考えた。
　謹呈した加藤祐三・川北稔著『アジアと欧米世界』（『世界の歴史』第25巻、中公文庫　2010年）は、過去500年にわたるアジアと欧米の交流史を描いている。その地図や絵図等とコーツさんの愛蔵品をからめた話や、陳さんの近代東アジアの都市化についての話題等で大いに盛り上がった。

　後日、私は東京大学文学部図書室で平戸イギリス商館長リチャード・コックス（Richard Cocks　1566～1624年）の日記“Diary kept by the head of the English Factory in Japan”（大英図書館蔵）を東京大学史料編纂所が翻刻した『イギリス商館長日記』（『日本関係海外史料』）のうち）という大部な史料（1978～82年刊）を見つけた。
　1613年、イギリス東インド会社がコックスを日本へ派遣、その商館長日記である。英文版は3冊、1冊目は1615（元和元）年6月1日～1617年7月5日、2冊目は1617年7月6日～1619年1月14日、3冊目は1620年12月5日～1622（寛文4）年3月24日。和訳版は2冊で、附録が2冊。手書きの英文は読み難いが、翻刻と注付き和訳のおかげで、400年前の英語を楽しむことができる。
　日記を書いたコックスは、劇作家で初期近代英語の祖とされるシェイクスピア（William Shakespeare, 1564～ 1616年）より2歳若い同時代人である。コックス49歳の日記は次のように始まる。

June 1615, 1. This mornyng littell wind Noerly, fayre wether all day, but a fresh gale most p’rt of day as aboue said, but calme p’r night.
This day 9 carp’ers and 31 labo’rs, 1 matt maker. And we bought 5
greate square postes of the kings mastaer carp’ter: cost 2 mas 6 condrins p’r peece.
1615年6月1日。朝、弱い北風、一日快晴なるも、日中、かなりの強風。夜には鎮まる。
この日、大工9人、人夫31人、畳職人1人。王の大工棟梁から角柱（大）5本を買う。価格は1本あたり二匁六分。（原文は縦書き、一部改訳）

　スペリングが現在と少し違う語彙もあるが、訳文もあり、ほぼ理解できる。単語の簡略表記も法則が分かれば想像がつく。

　取引した商品には、陶磁器もある。読み進めるうちに、青花に出会えるかもしれない。

【29】連載「黒船前後の世界」

　前著『イギリスとアジア』（岩波新書　1980年）で書き残した幕末日本のアヘン問題は、石井寛治・関口尚志編『世界市場と幕末開港』東京大学出版会　1982年）所収の報告四「中国の開港と日本の開港」や論考「幕末開国考」（1983年）で一応は明らかにしたが、まだ得心がいかなかった。
　19世紀アジア三角貿易から幕末日本のアヘン問題へ、そして開国・開港をめぐる条約交渉へ、さらに外交と戦争の国際政治へと関心が拡がるにつれて、これらを統合した歴史を描くことに思いが向かった。
　幕末の開国・開港を描いた日本史の先行研究で主に参照したのは、石井孝『日本開国史』（1972年）である。前回の本ブログ「【28】幕末開国考」でも条約の日中比較を具体的に論じる時、大いに活用した。

　しかし日本史の側からだけでは、使う史料の制約から、どうしても欠落する視点が出てくる。日本の開国・開港には相手国があり、最初の相手はアメリカである。それには、日米双方の史料を対等に使う必要がある。
　それに留まらない。「日本史のなかの開国・開港」を超えて、「世界史のなかの日本の開国・開港」に分け入るには、その前のアヘン戦争（1839～42年）や、その後も戦争を軸に進んだ中英関係を知る必要があり、それにはイギリス側や中国側の史料も必要となる。幕府の対外政策や日本人の世界観も、アヘン戦争を期に大きく変わっている。

　そのころ『思想』誌（岩波書店）に「＜大正＞と＜民国＞」（1981年11月号）を書いた縁で、編集長の合庭淳氏が雑誌連載を勧めてくれた。有り難い話であるが、連載を始めるには、全体像を持ち、ある程度の書き溜めが要る。
　模索する中で、題名が決まった。ヒントは日本史家・服部之総の『黒船前後』（1933年）である。本書は黒船到来により大きく変わる日本を描いている。それなら私は黒船前後で大きく変わる「世界」を描こうと思い、「黒船前後の世界」とした。その瞬間、全体のイメージもできた。

　連載の第1回は「ペリー艦隊の来航」とした。1853年7月8日、浦賀沖に姿を現した４隻のペリー艦隊との緊迫した初の接触、さまざまな要因が凝縮するこの時を、歴史の大きな転換点と考えたからである。
　日本側の動向を示す先行研究には田保橋潔『近代日本外国関係史』（1930年、増補版1943年）等もある。一次史料は、東京大学史料編纂所編『大日本古文書』シリーズ内の『幕末外交関係文書』にあり、1853年のペリー来航から翌年の日米和親条約の締結に関係する文書は、その一から五まで（1910～14年刊）に収められ、附録（1913年～）にも本編の補遺に当たる貴重な史料がある。
　ペリー艦隊来航以前の異国船到来については、幕府の『通航一覧』や『通航一覧続輯』等に詳細な記録がある。異国船とは、長崎への定期的な往来を認めたオランダ商船と中国商船以外の国の船を指す。異国船対応令は、4回発令されており、ペリー来航時は4回目の穏健な天保薪水令（1842年）下にあった。
　この天保薪水令は、オランダ船と中国船がもたらす2系統のアヘン戦争情報を、詳細に分析した結果の対外政策であり、鎖国下で外洋船を持たない幕府の現実的対応である。

　一方、ペリー艦隊の浦賀沖の動きを知るには、『ペリー提督日本遠征記』（アメリカ議会上院文書、1856年、以下『遠征記』と略称）がある。しかし、その背後の、ペリー派遣に到る諸事情については十分ではない。
　通常は国務省所管の条約締結を、なぜ海軍省所管のペリー東インド艦隊司令長官に担わせたのか、また太平洋横断の航路を取らず、大西洋から喜望峰を回り、インド洋、中国海域を経るという長い航路を取ったのはなぜか等々も明らかにしておきたい。

　アメリカ側のいちばんの基本史料は、膨大な量のアメリカ議会文書（上院と下院）である。『遠征記』以外の議会文書全体は、まだ日本の図書館に入っていなかった。さらに国務省や海軍省等の文書類は、ワシントンDCの国立公文書館所蔵である。
　アメリカへ行くしかない、と決めかけた頃、先輩の太田勝洪さん（国会図書館勤務、のち法政大学教授）から朗報が入った。国会図書館がアメリカ議会文書を一括購入し、閲覧に供するという。膨大な資料を検索するためのCISという索引（単行本）もアメリカでは刊行されていた。

　こうして国会図書館通いが始まった。ここは開架式ではなく、目録カードで番号を調べて借り出す方式である（現在はコンピューター端末から請求）。せっかく請求しても、「該当の巻号は棚にない」と冷たい返事が返ってくることもあった。膨大な量の議会文書を入れた直後で、まだ利用者も少なく、係員は書庫内の配列に慣れていなかったのであろう。
　史料を読み進めるうちに新たな世界が拡がる。大規模艦隊を組むはずの船が揃わず苛立つペリー、発砲厳禁の重い大統領命令、中国海域に到着後の海軍省管轄下のペリーと国務省管轄下のマーシャル弁務官との確執等、ペリー艦隊の行動を縛る諸事情も浮かび上がってきた。

　これらの新しいアメリカ側史料で、「（一）ペリー艦隊の来航」、「（二）ペリー派遣の背景」、「（三）ペリー周辺の人びと」と書き進め、アヘン戦争以降の東アジア情勢はイギリス側史料と中国側史料をつきあわせて「（四）香港植民地の形成」、「（五）上海居留地の成長」と展開、そして翌1854年の幕府とペリーとの交渉、その先に「日本開国」……ここまでの見通しをつけて連載に踏み出した。（続く）

【28】連載「幕末開国考」

　『現代中国を見る目』（講談社現代新書　1980年）を書き終えると、すぐ広域アジアの近代史研究に復帰、『イギリスとアジア』（岩波新書　1980年）、論考「植民地インドのアヘン生産」（1982年）の延長上の課題にエネルギーを注いだ。
　とりわけ『イギリスとアジア』の第9章「日本のアヘン問題」で書き残した課題が最大の関心事であったが、研究を進めるにつれて、課題はさらに拡大していった。

　1981年12月、コンファレンス「世界市場と幕末開港」が3日間にわたり開かれた。東京大学経済学部の経済史学者が中心となり企画、部外者の私も招かれた。著書や論文で、「19世紀アジア三角貿易」について述べていたからであろう。その報告書が石井寛治・関口尚志編『世界市場と幕末開港』（東京大学出版会　1982年）であり、６本の報告とそれぞれのコメント・討論を収める。
　すなわち関口尚志「問題提起－開港の世界経済史」、毛利健三「報告一　イギリス資本主義と日本開国－1850、60年代におけるイギリス産業資本のアジア展開」、楠井敏朗「報告二　アメリカ資本主義と日本開港」、権上康男「報告三　フランス資本主義と日本開港」、加藤祐三「報告四　中国の開港と日本の開港」、石井寛治「報告五　幕末開港と外国資本」、芝原拓自「日本の開港＝対応の世界史的意義」である。
　このコンファレンスは10年前の1971年5月に開かれたシンポジウム「世界資本主義と開港」（この書名で1972年に学生社から刊行）やその後の著書等を受けて、「いま必要なのは単なるアイディアの開陳ではなく、実証研究の推進に裏づけられた新たな問題点の指摘…」と狙いを定めている。

　私の「報告四　中国の開港と日本の開港」（193～223ページ）は原朗氏の司会で、加納啓良氏と竹内幹敏氏によるコメントと討論（～244ページ）がつく。報告内容は、①問題の所在、②アジア三角貿易にかんする従来の研究、③統計資料について、④インド財政とアヘン収入、⑤貿易統計、⑥日本開港時の東アジア市場の6項に、コメントで⑦アヘンの持つ意味、⑧通商条約への諸段階、⑨アジア三角貿易の諸相を補足して、計９点である。
　うち②は研究史の整理だが、とくに同時代人のK・マルクスが1858年に『ニューヨーク・デイリー・トリビューン』紙に書いた４つの論文について、正確な現状分析であると同時に多くの事実誤認を含むと指摘し、それを正すためには何よりも統計を正確に把握することとして、③、④．⑤によりインドのアヘン生産・貿易とアジア三角貿易を詳論した。とくに表１「インド産アヘン－輸出量とそれに伴う植民地政府の財政収入」が行論に深く関連する。

　報告要旨を事前に渡してコメントを得たため、加納氏からは、植民地インドネシア政府がベンガル・アヘンを独占的に輸入して、特定の請負商人に売却、それがライセンス収入を含め税収の１９％と高い比率を占め（1860年の事例）、その一部は本国へ送金されていた等の新しい知見を得ることができた。

　なお本書には次の4点の書評があり、関心の高さが伺える。石井孝（『日本史研究』　1983年7月）、中村哲（『歴史評論』　1983年7月）、杉山信也（『社会経済史学』1983年12月）、杉原薫（『土地制度史学』　1984年7月）である。

　もう1つ書いた論考が、「幕末開国考－とくに安政条約のアヘン禁輸問題を中心として」（『横浜開港資料館紀要』第1号　1983年）である。遠山茂樹館長は、本誌創刊によせて「…横浜という地域の考察にとどまらず…世界近代史と日本近代史との相互影響・相互対立の接触面を代表し…館外研究者の成果も本誌に反映させたい…」と述べる。拙稿がこの創刊号の巻頭論文となった。
　本稿では論点の中心をアジア三角貿易から政治・外交史へと拡大し、日本史の領域に本格的に踏み込んだ私の初の論考である。すなわちペリーとの日米和親条約（1854年）から1858年7月29日（安政五年六月十九日）の日米修好通商条約（「安政条約」と略称）に到る外交の経緯を整理したうえで、同時代にアジア諸国が結んだ各種の条約（とくに中国が1858年に結んだ天津条約と1860年の北京条約）と比較し、安政条約のもつ不平等性は「ゆるやかで限定的」として、とくにアヘン禁輸問題に焦点を当てた。
　これまで学界で話題に上らず、したがって先行論文が皆無の、幕末日本におけるアヘンをめぐる問題である。日米和親条約（1854年）以来4年間にわたる各国との外交交渉におけるアヘンについて分析した。なお最終の安政条約に盛り込まれたアヘン禁輸は、ハリス側からの強い要請であった。
　モルヒネを含有するアヘンは最強の鎮痛剤であり、同時に習慣性を持つ麻薬である。鎖国中の日本では三都（江戸・京都・大坂）の漢方医が前年の使用実績を長崎奉行に報告し、会所貿易により唐船（中国商船）と蘭船（オランダ商船）に発注するという、厳しいアヘン統制を敷いていた。

　石井孝『日本開国史』（1972年）は、同じ1858年に結ばれた安政条約（日米）と天津条約（中英）の比較のなかで、内地旅行権、関税行政への外国人の介入の有無等４点を挙げている。私は天津条約が第2次アヘン戦争の中途で結ばれたもので、この戦争の最終条約である北京条約（1860年）と一体のものと考えるべきとし、賠償金の有無、アヘン条項、開港場における外国人側の自治権の有無等４点を追加し、そのなかでアヘン条項の重要性を論じた。
　安政条約締結の直前、ハリス米総領事（のち公使）は、米国と通商条約を結べば多くの利点があるとする演説「日本の重大事件に就いて」（1857年12月12日）を江戸城で行い、その一つとしてアヘン禁輸を強調した。本稿13ページに掲載の「条約一覧」に示した通り、米シャム条約（1833年）、米中望廈条約（1844年）以来のアヘン禁輸策を踏襲した主張である。

　ハリスの主張に対して幕閣たちは、アヘン禁輸を当然とする、あるいは論点としては軽視という態度をとる。本稿の注170で「…（アヘン）戦争の原因がアヘン貿易にあるという点を（幕閣たちは）どこまで認識していたか、これは面白い課題…」と述べている。（続く）