21世紀初頭の横浜―（５）横浜築港の新たな動き

　1902年4月、開港第3世代と目された若手実業家の原富太郎や中村房次郎らが「横浜貿易研究会」を設置する。そしてアメリカのエール大学留学から帰国、1900（明治33）年に渋沢栄一の支持により第一銀行横浜支店長に就任した市原盛宏（いちはら　もりひろ、1858～1915年、熊本出身）を囲んで、今後の横浜について論じ合った。第3代市長・梅田義信（1848年江戸生まれ、在任1896～1903年）の任期満了に伴い、次期の市長候補をめぐり横浜市会が激しく対立していた頃である。
　横浜に市政が敷かれたのは1889（明治22）年4月、わずか13年前に過ぎない。前年の市制・町村制の公布により内務省告示第一号で全国に36市が誕生、うち1889年に横浜市ほか30都市が市政を施行した。市議会が市長候補者3名以内を選び、そこから内務省が市長を指名する制度である。
　市制施行後の歩みを概観すると、第一歩として1888年5月に市会（市議会）議員選挙が行われ、36人が当選した。横浜の有力者の構成を反映して、商人派（同好会）が24名、地主派（公民会）が12名である。最初の市会は1889年5月に開会、仮議長に元横浜区長の増田知（さとし）が就き、彼の司会により原善三郎（1827～1899年、埼玉出身、生糸売込商）を市会議長に選出した。
　市会が選考した市長候補者は茂木保平（やすへい）、平沼専蔵、増田の3名で、内務省は増田を指名した。ここに初の横浜市長が誕生する。増田（1843年栃木県出身）は群馬県、神奈川県などの官吏を歴任後、1886（明治19）年に横浜区長、ついで市長就任、在任は1889（明治22）年6月から翌年の2月までとごく短い。第2代市長が地元出身の佐藤喜左衛門（きざえもん、1848年生まれ、在任1890～1896年）、第3代市長が上掲の梅田である。
　新生の横浜市は法令に従い、市長、助役、名誉職参事会員6名からなる市参事会を置き、合議制による市行政の執行機関とした。なお「市長独任制度」による市長権限の強化は、市制・町村制が大幅改正される1911年以降である。
　第4代の市長選では、「商人派」に加え若手の原や中村もが、渋沢栄一らの推す「外国語に通じ、党派がなく、実業知識を備えた人物」の市原を推し、一方の「地主派」は助役の斉藤松三を推し、これら2名を内務省へ提出、市原が認められ、1903（明治36）年1月、就任した（在任は1903～1906年）。
　その直後の3月、第8回総選挙をめぐり、現職の島田三郎を推す「横浜貿易新聞」（愛称は「貿易」）と伊藤内閣の送り込んだ加藤高明（前外相）・奥田義人（前文部次官）を推す「横浜新報」（愛称は「新報」）が、候補者以上に激しく争い、政財界、新聞界を二分する紛争となったことは、前回述べた。
　これに対して市内では、開港第一世代の平沼専蔵（1836～1913年、埼玉出身、洋糸等の引取商）、第二世代の小野光景（1845～1919年、長野出身、生糸売込商、横浜商法学校のちの横浜商業学校＝Ｙ校を創設、横浜正金銀行頭取、1905年から横浜商業会議所の第4代会頭）、そして第三世代の原富太郎（1868～1939年、岐阜出身、原善三郎の孫娘と結婚、原家を継いで1899年に原合名会社とした実業家、生糸売込みに加え富岡製糸場等を経営、日本庭園の三溪園を造る）らが世代を超えて、加藤・奥田両名の推薦にまわった。
　二大新聞も動く。「新報」を支える原富太郎と、「貿易」を支える中村房次郎（砂糖輸入商・増田屋の次男で横浜商法学校を卒業）の両人はともに30代半ばの同年（1868年生まれ）、総選挙がらみで過熱した両陣営、両新聞のシコリが市民感情や市政運営に及ぼす悪影響を痛感し、手をたずさえることで一致する。
　1903年4月8日、「新報」紙が主張（社論）「太平洋上の競争と横浜築港問題」を発表、築港に関する国・県・市の責任範囲の明確化と、市民一体の運動を提言する。ついで市原市長が就任半年後の7月、市議ほか各界の名士を招き、市政の基本について演説した。「横浜の今日までの発達の多くは、外交の圧迫、外国人の移住、天与の良港、政府の庇護のたまもの、いわゆる受動的発達で、これは絶頂に達し、いまや自動的すなわち働きかけの発達が必要…」と強調する。
　その「自動的発達」に港湾設備の充実、工業振興、市民生活の保全助成（福祉）の3つを掲げ、「我が市百年の大計の確立」を訴えるとともに、党争を解消し各層を結集、広く意思疎通と感情融和を助成する機関の設立を提案する。
　その筆頭に掲げる港湾設備の充実については、防波堤建造を中心とする第1期築港に次いで、第2期築港は貿易量の拡大に伴う大型接岸施設（繋船岸壁工事）の新設と税関設備の拡充を柱とし、所管は内務省から離れ大蔵省（税関を所管）へ移る。第2期築港の前期は1899～1905年、後期は1906年度から開始、1917年の大桟橋改修をもって完成、19年の歳月を要した。
　全国規模の港湾政策は、国が内務省に港湾調査会を設置（1900年＝明治33年）、3年後に廃止、1906（明治39）年に再設置し、翌年、「重要港湾の選定及び施設の方針」を提案して政策とし採用された。すなわち全国の14港を指定、うち横浜・神戸・関門・敦賀の4港を第一種港湾（重要港）として国が起工、地元に負担金を課すこと（その率については規定がなく両者の交渉による）としており、この制度は1945年の敗戦までつづく。
　この全国的制度の誕生前に、横浜の第2期築港が先行する。ついで1903年7月、横浜商業会議所も港湾修築を建議、これを受けて8月、港湾改良期成委員会が結成され、9月の総会で、第2期横浜税関拡張工事の早期着工と、今後の工事費の3分の1は横浜市が負担する建議書を市参事会へ提出した。
　この提案通り、1906（明治39）年から第2期横浜税関拡張工事が始まる。7月、市会が負担金確保に300万円の事業公債起債を決定するも、国内の募集は困難と判断、翌月に外債（英貨31万7000ポンド）募集に変更した。これは国と地方自治体の公費分担率を地元が提案し実施された最初の事例である。（続く）

姉妹都市サンディエゴの友人たち

　横浜の姉妹都市でアメリカ西海岸サンディエゴ（San Diego）からの賓客を、2016年4月11日（月曜）午後、花冷えでソメイヨシノが葉桜で残る三溪園でお迎えした。正門で三溪園職員とボランティア有志が一行と初めての挨拶を交わしたが、旧知の仲のように打ち解けた。
　横浜市は8つの都市と姉妹・友好都市提携を結んでいる。サンディエゴ（アメリカ）、リヨン（フランス）、ムンバイ（インド）、マニラ（フィ　リピン）、オデッサ（ウクライナ）、バンクーバー（カナダ）、上海（中国）、コンスタンツァ（ルーマニア）。うちムンバイ、マニラ、オデッサ、バンクーバーの4都市とは、昨年（2015年）、提携50周年を迎えた。
　なお具体的なテーマや期限を決めて戦略的交流を行う7つのパートナー都市（北京市、台北市、釜山広域市、ホーチミン市、ハノイ市、仁川広域市、フランクフルト市）があり、フランクフルト（ドイツ）、上海、ムンバイの3都市には、横浜市が事務所を置いている。
　サンディエゴ市との姉妹都市提携は、8市のなかでいちばん早く1957年、来年60周年の還暦を迎える。ついでリヨン市と1959年に、そして上掲の4都市と1965年に、上海とは1973年、またコンスタンツァとは1977年に締結した（横浜市ホームページによる）。
　今年に入って、サンディエゴ横浜姉妹都市交流会の歴史委員会事務局長で、同市の日本庭園・三景園（三溪園と同音異字）のプログラム・オフィサーをつとめるフレドリック・ヒューウィットさん（Frederic Hewett）から三溪園の吉川利一事業課長へ、立派な日本語のメールが入った。2月25日づけのメール。
　「…必要以上負担をかけたくないですが、私はサンディエゴ三景園のガイドの育成を担当していますので、貴社のボランティアたちによるツアーを体験してみたいと思います。弊社の団体も感謝すると思います。
今のサンディエゴ横浜姉妹都市交流会のボードメンバーの殆どが最近、新世代に代わり、皆が緊密な関係を持っています。理事会の大部分のメンバーは30歳代、40歳代で、若い子供がいて、よく遊び合ったりする形ですが、私たちのやり方はとても積極的です。今回の使節団も皆が日本文化に熱心で、校長さんを除いて皆自負（自費？－加藤注）で横浜に訪れる予定です。ですから、それほど正式的な接待は必要がないと思います。使節団は今回の来訪が建設的で、よい成果を成し遂げることを希望しています。」
　3月25日のメールには「金沢高校生20人の五日間の交換留学は終了したところです。SD横浜姉妹都市交流会が学校訪問や観光の旅程作りを担当しましたが、その間私がサンディエゴ日本友好庭園（三景園）のご案内を担当させていただきました。今週の体験は今後の交流の発展にきっとよい成果をもたらすと思います。」とある。
　サンディエゴ(SD)横浜姉妹都市交流会とある組織（以下、「SD交流協会」、ホームページはwww.niwa.org）の主務の1つが「三景園」であり、日本庭園をよく知りたいとして、我が三溪園に直接に連絡をくれたようだ。初めて三景園と聞いたときは、一瞬、「海賊版か」と思ったが、SD交流協会のビデオで来歴を知り、支える人々の熱意を感じた。
　三景園は、1915年のパナマ太平洋万博（パナマ運河開通と欧米人の太平洋発見400年を祝う）で造られた小さな日本茶屋に始まり、日米戦争（1941～45年）の強制収容所行きで管理者のアサカワ・モトさんを失い荒廃する。戦後に再開、多くの人々の努力が実り、1957年に横浜サンディエゴ姉妹都市提携を結んだ以来、徐々に復活する。
　1984年には友好庭園協会とサンディエゴ市との間で50年間の使用許可契約を結び、バルボア公園内（4.6ヘクタール）の一部を三景園のために確保、ついで細郷道一横浜市長（当時）の揮毫「三景園」の石版が建てられ、2013年には京セラの稲盛和夫夫妻が新たに300万ドルを寄付、現在の規模に拡張した。
　SD交流協会訪問団の構成は、会長のSteven Sigafusさん（夫人と2歳の子息を同伴）、副会長のEdward Parkさん、協会秘書の佐々木君子さん（会長夫人）、上掲のFrederic Hewettさん（歴史委員会事務局長、三景園プログラムオフィサー）、教育委員会主任のErnest Remillardさん、歴史委員会委員のMatthew Rustenholtzさん、そして三景園への元インターン森野愛美さん。
　サンディエゴ市の特徴を大まかに挙げておこう。地理的にはアメリカ西海岸カリフォルニア州の最南端でメキシコに隣接、軍港を持ち、最先端科学産業と豊かな自然を誇る観光都市でもあり、市民の過半数が35歳以下、労働者の約30%が大卒という高学歴都市、また人種構成は白人が54%、ヒスパニックが24%、アジア人ほかが13%で、100を超える言語が使われる多民族・多文化都市でもある。
　賓客を迎えることは度々あるが、今回は格別の思いがある。太平洋を挟んだ2つの都市に造られた日本庭園、その保存と活用を管理する2つの団体の関係者が初めて顔をあわせた。
　吉川事業課長が案内のスケジュールを作成し、この日のボランティアリーダーの湯川幹男さん、英語ガイドをつとめた柴澤重四さん、吉野直美さんが、3時間という短い時間内で可能なかぎり三溪園を伝えたいと考えた。さらに同ボランティアの大津みどりさん、福井けい子さんが秘密の「特別企画」も準備した。
　三溪園の由来を説明しつつ内苑を案内する。臨春閣、聴秋閣、いずこでも歓声が上がる。ついで三溪が1917年に建てた茶室・蓮華院（れんげいん）へ。土間には平等院鳳凰堂（京都）の古い柱が使われている。6畳間の茶室で抹茶のもてなしの「特別企画」には、かなりの時間の正座にも嬉々として応じてくれた。
　ついで三溪記念館の展示（三溪の書画から「山笑う」を展示中）を通じて三溪の人となりを知ってもらう。外苑では、岐阜県白川郷から移築された合掌造りに入り、展示民具を通して200年ほど前の日本の生活風景を説明した。一行はメールにもあった通り若いメンバーばかりで、元気旺盛、3時間では物足りないと言わんばかりに疲れを見せず、いっぱいの笑顔で再会を期した。

【11】連載「専門書の出版」

　東洋文化研究所助手2年目の1968年、学園闘争はピークを迎え、ベトナム戦争反対運動が世界を席巻、中国の文化大革命が過激化していた。その旧正月、ベトナム解放民族戦線がサイゴン等への一斉攻勢（テト攻勢）を開始したとの報道に接し、その将来像をふと口にしたところ、一般雑誌に書いてみないかと言われ、「ベトナム解放をどう考えるか」を『世界』（岩波書店）誌の1968年4月号に発表した。
　ベトナムにおける対外戦争から政権確立へ、この道は対日戦争勝利（1945年）から内戦を経て1949年の新中国（中華人民共和国）成立を導いた20年前の中国ときわめてよく似ていると仮定し、両者の政治過程の類似性を基に、ベトナムの将来像（南北ベトナムの統一政権の樹立）を描くという手法を採った。しかし書き進めるうちに、歴史のアナロジーをあまり使うべきでないと反省、これを最後に評論的論考の執筆を断念した。
　ついで同じく修士論文の一部を「土地改革前の中国農村社会」（『アジア経済』アジア経済研究所、1968年12月号）として発表、1930年代に集中的に行われた国民党政権下の農村再編過程を、行政組織・土地所有・地域財政・農民協同組合の諸側面から解明、これが後の土地改革が直面する対象であることを示した。
　また「中国革命と東アジア」（歴史学研究会編『講座日本史』8巻所収　東京大学出版会　1971年）は、1945年8月10日朝の御前会議で日本がポツダム宣言を条件付き（国体の護持）で受諾することを決定、これをスイス等の中立国を通じて連合国へ打電するが、それを傍受した中国では国民政府軍と八路軍がそれぞれ在華日本軍の武装解除を開始、これが中国の戦後の第一歩となることを示し、戦後史を日本と連合国の関係のみならず東アジアとの関係で述べた。
　本稿から44年後の2015年、戦後70年を機に多くのルポルタージュが作られ、そこで初めて明かされる事実（証言や史料発掘によるもの）が少なくない。その1つNHKスペシャル「終戦―その知られざる7日間」は、題名の示す通り、8月15日の「終戦の詔書」（玉音放送）が陸海軍の末端まで伝わらず、大本営が8月22日午前零時までに（外地では25日と延期）「一切の戦争行為を停止せよ」とする「停戦命令」を発動するまでの7日間を描いている。
　当時、内外に展開していた日本軍将兵は約800万人、各地で戦闘行為がつづき、実際の停戦と武装解除に至るまで難題が山積していた。「徹底抗戦」「集団自決」を叫ぶ特攻隊員、また上官の出動命令に対して終戦（玉音放送）になった以上、出動は無用と、部下の隊員に「無駄死にせず新日本建設のために尽くそう」と説得した若い隊長（大学出の中尉）の行動等が明らかにされた。撤退の知恵を持たない日本陸軍のなかで、冷静な状況判断と人間性を堅持した人物の姿が浮かぶ。
　私の次の論文は「日本の満州侵略と中国」（『岩波講座　世界の歴史』27巻、1971年）で、満州事変を日本側からでなく、主に中国側から分析したもの。世界矛盾の焦点と言われた満州（中国東北部）の経済（主に大豆と鉄道）と日本の進出に対抗する張学良政権の基盤を明らかにし、それが蒋介石の国民政府による統一（軍閥の排除）に編入されていく過程を分析、第二次国共合作（1937年～の抗日戦争期）への展望を結びとした。
　この時期、旧友・戴国煇さん（東大農学研究科出身）の推薦を受け、修士論文の補正に着手、『中国の土地改革と農村社会』（アジア経済出版会　研究参考資料189、1972年）を出版することができた。私の初めての専門書である。
　戴さんは台湾出身、東大留学を経てアジア経済研究所（市谷）に勤めており、「新たな研究テーマに進む前に、区切りをつけるため修士論文を上梓する意味がある」と出版を強く勧めてくれた。
　これを区切りに、私は現代中国の農村社会研究をつづけながら、異なる分野へと関心を拡げていった。(a)対象とする時代を現代（20世紀）から近現代（19世紀～20世紀）へと拡張、(b)対象地域を中国以外のアジアへと広げて近代アジア史とし、さらに(c) 近代日本のアジアとの関わりも研究対象に加えた。
　この(c)の関心から最初に書いた論文が「学問と植民地支配にかんする覚書」（『東洋文化研究所紀要』1971年）である。明治以降の日本の大陸政策を主に植民地支配の理論と実践という面から分析、伊藤博文らがお雇い外国人から学んだイギリス流の植民地支配理論、日本の国内的要請からの調査と大陸進出の理論（商権拡大から資本輸出へ）、日本外交と列強の対華政策との競合を描いた。
　また「軍医　落合泰藏・小池正直・森林太郎」（『朝日ジャーナル』誌連載「近代日本と中国」の第9回、1972年3月17日号）は、明治初期の3人の軍医を選び、台湾出兵に同行した落合、朝鮮在勤で朝鮮人の食料と体格との関係を学んだ小池、ドイツ留学で陸軍兵食問題を研究した森の事跡と意見を分析し、銃砲弾より病気が主敵（死亡者が最多）の時代に、軍医が果たした役割を述べた。のち竹内好・橋川文三編『近代日本と中国』（朝日選書　上、1974年）所収。
　さらに同年秋、木下順二・小島麗逸・橋川文三と4名で「座談会　近代日本と中国　どこから踏出すか」（『朝日ジャーナル』1972年12月29日号）を開き、連載で得られた種々の知見を受け、今後の課題として、異文化交流における善意と悪行、国家と個人、行動の背後にあるエトス、歴史の連続性等を話し合った。のちに竹内好・橋川文三編『近代日本と中国』上（同上）に収録。
　このころW・ヒントン『翻身』の翻訳を進めていたが、共訳者の一人、加藤幹雄さん（国際文化館）を通じて、国際文化館理事長・松本重治さん（1899～1989年）の回想録『上海時代』（中央公論社菊版　1975年）の手伝いや同氏へのインタビューにも参加、のちに『上海時代－ジャーナリストの回想』（全3巻、中公新書　1974、75年）に「上海略史」と「中国関係重要人名録」を書くことになる。また同会館の若手研究者助成金を受け、10年ぶりに東南アジア・インドを回ることができた。（続く）