白雲邸

　三溪園の内苑御門をくぐると右手に築地塀、その奥に数寄屋風建築の「白雲邸」がある。原三溪の隠居所として1920（大正9）年に完成、夫妻は隣接する鶴翔閣から移り住んだ。
　主屋に接して倉（蔵）があり、翌1921（大正10）年の建造、鉄筋コンクリート造（異形鉄筋を使用）・本瓦葺に黒タイル張りである。１階は調理場で煮炊きをすべて電熱器で行い、地階は食品貯蔵庫、そして2階と3階は美術品の収蔵庫である（三溪長女・春子さんの長男・西郷健一郎さんへの川幡留司参事の聞書き）。
　主屋ともども1923（12）年の関東大震災をも耐え抜いて、震災復興の先頭に立つ三溪を支える大切な場所となった。横浜市指定有形文化財（平成元年指定、倉は平成15年に追加指定）である。
　築94年を経た今年、これまでの調査を受けて、倉（延べ面積214.18㎡）の保存修理工事が行われた。
　9月29日、補修工事を請け負った松井リフォーム株式会社の竹中千就工事長の案内で、中島哲也総務課長とともに完成寸前の倉と、倉に接する主屋の檜皮葺きの一部の進捗状況を、足場を登って実見した。工事は順調で、倉のタイル張りと内装の一部を残して最終段階に入っていた。
　屋根の上から全体を眺望すると、今回の工事外の主屋の広い檜皮葺の屋根が気になった。檜の皮を重ねて葺く技法は、日本家屋の特徴の一つであるが、檜皮を止める竹釘が各所に浮き上がって見える。檜皮が油を失い、痩せて沈んだ結果、竹釘が露出したもので、これが新たな課題となった。
　今回の倉の工事は11月13日に完了。取り替えたブラケット、瓦、金具類の一部は、その歴史的価値に鑑みて現場保存した。
　さて、いま白雲邸と呼んでいるが、改めてその名称の由来を知りたいと思い、川幡さん（上掲）に尋ねた。57年にわたって三溪園に勤務し、それぞれの時点の情報を地道に蓄積している三溪園の生き字引である。
　そのメモ類や史料をお借りし、私が私なりの筋道で再構成し、川幡さんに点検してもらったのが以下の記述で、誤りなどがあれば文責は私にある。
　「大正十年度三溪荘経費決算報告」という書類に「三溪荘」とあるのが、現在の「白雲邸」（の主屋）である。その建設中に並行して月華殿や聴秋閣等の移築が行われており、資材等の置き場や届け先を示すために「三溪荘」と呼んだ（原家お抱えの大工・杉山利文さんへの川幡さんの聞書き）。これは暫定的な呼び名で、その後は使われていない。
　ついで三溪園の全園完成を祝う大茶会として、鈍翁益田孝（三井物産初代社長で茶友）主催の「大師会茶会」が1923（大正12）年4月に開かれたが、その茶会記には「清風居」とある。こちらも茶会のみに使われた名称で、一般的には「隠居所」と呼び習わしたという。
　それでは「白雲邸」の名は、いつ、どのようにして生まれたのか。ここからは川幡さんが三溪園に勤務しはじめた時期に重なり、名称企画の一員にもなっている。
　戦後の1953（昭和28）年、三溪園は原家から横浜市に寄贈され、財団法人三溪園保勝会の管理となったが、1966（昭和41）年には私邸「白雲邸」も三溪園へ贈られた。そして茶会等にも使えるよう和室に炉を備える等の準備を進めるなかで、どうしても正式名称が必要となった。
　執事の桃井、村田両家や三溪の知人たちも、名称に心当たりがないことから、以下の理由を付して「白雲邸」と命名する案を作成した。
（1） 三溪が益田孝から譲り受け、愛用した箱根強羅の別荘を「白雲洞」と称していた
（2） 三溪は幼少から漢詩漢文を学び、自らも漢詩を作ったが、自身の漢詩集（鎌倉円覚寺の朝比奈宗源管長編集）に白雲の語を多用している
（3） 中国晩唐の詩人・牧杜（ぼくと）の「山行」に「遠上寒山石径斜　白雲生処有人家」とあり、俗界を離れた仙境を表す詩語として白雲が使われている
（4） 横臥して読書する三溪の自画像が、「竹林の七賢人」（3世紀の中国、老荘思想に基づき俗世から超越した談論を行う清談が流行、これは当時の知識人の精一杯で命がけの見解表明とも言われる）や、「虎渓三笑」（中国の著名な画題の一つ、儒・仏・道の親和を象徴する）にある隠者・儒者を思わせる装いである
　この案は好評を得て、「白雲邸」に決定した。ほどなく原家当主の範行さんから三溪自筆の「白雲長随君」の横額が贈られ、いま白雲邸の和室に掛けられている。門に掲げる揮毫「白雲邸」は、茶友・松永安左エ門耳庵翁、95歳の手になる。ご高齢をためらいつつの依頼に、柴田桂作執事を通じて快諾いただいた。
　なお今年の所蔵品展示「秋の雲」（10月2日～11月4日）には、三溪自身の墨書「白雲心」（縦30センチ、横62センチ）が出品された。禅語で「無心にして物事にとらわれない自由闊達の境地」をいう。
　白雲邸は、いま静かに95年の歳月を積む。そして現役時代の三溪の足跡を伝える鶴翔閣（1902年完成）が今年で築133年を迎えた。三溪の居場所であったこれら2つの建物が、国指定名勝・三溪園の守り主のように感じられる。

【6】連載「キューバ危機」

　イランの首都テヘランからはバスで荒野を西へ進み、トルコに入った。最初の都市が首都アンカラである。西パキスタン（現パキスタン）を出てからイスラエルまでは、事前に連絡の取れている個人も団体もない（東京の事務局から連絡もできない）。だが、我々だけの時も、平和行進の基本はあまり変わらない。
　茶褐色の法衣をまとった佐藤上人が団扇太鼓を叩いて先頭に立つ。2人が交代で旗（バナー）を前面に掲げ、片手でスーツケースを引く。もう1人は大型のスーツケースを押す。旗の色はライトブルー、横が約1メートル半、縦が約1メートル。上部にHiroshima—Auschwitz、下部にPeace March、中央に白く染め抜いた鳩を配している。
　すぐに子どもたちが興味津々、寄ってくる。やがて大人が集まる。しばらく進んだところで、おもむろに写真パネルを拡げる。原爆投下の広島と長崎の惨状、北太平洋で操業中にアメリカの水爆実験（広島原爆の約1000倍の威力）による「死の灰」を浴びた第五福竜丸乗組員の痛ましい姿（1954年）、ノーモア広島を掲げる平和行進、アウシュビッツの入り口に掲げられた悪名高い「労働は汝を自由にする」（強制労働を美化して言う）の写真等である。
　どの町でも片言の英語を話す青年か老人が現れ、通訳をしてくれた。最後に仏教（主に密教）の儀礼で使う「散華」（さんげ）を1枚ずつ渡す。これは蓮の花を象った直径10センチほどの紙製で、Hiroshima—Auschwitz Peace Marchの文字が入った「原爆の図」の画家・丸木俊子さんの作品。5万枚を用意した。
　我々はさらにアンカラから西へ進みイスタンブールへ、そして地中海を船でイズミールへ渡る途上の1962年秋、遊弋するアメリカ第6艦隊艦船を目撃し、異様な殺気に戦慄が走った。日本から持って来たトランジスタラジオの短波にチャンネルを合わせ、キューバをめぐる米ソ対立の激化、緊迫した核戦争の危機を知る。
　当時、アメリカの「裏庭」と呼ばれたキューバで、カストロ将軍率いるキューバ革命が政権を樹立（1858年）、それを支援するソ連（現ロシア）のフルシチョフ首相が核ミサイルをキューバに送り込もうとして、米ソ対立が激化する。1962年10月16日から28日に至る、あわや核戦争という米ソの対立がキューバ危機である。なお、その経緯はＲ・ケネディ－『13日間－キューバ危機回想録』（1963年）等に詳しい。
　10月22日、ケネディ－大統領は演説「平和の戦略」で「…1発の核爆弾の破壊力は、第二次世界大戦で投下されたすべての爆弾の10倍に上り、…核汚染物質の影響もまたはかり知れない…」と述べた。
　4日後の26日、アメリカは準戦時体制を敷き、アトラス、タイタン、ジュピター等の核弾頭搭載の弾道ミサイルを発射態勢に置く。全世界の主要地域、日本、トルコ、イギリス等にある米軍基地は臨戦態勢に入る。核爆弾を搭載したB-52戦略爆撃機やポラリス戦略ミサイル原子力潜水艦も、ソ連国境近くに進出させた。我々が地中海で目撃した米艦隊は、その一部であった。アメリカではマスコミが「全面核戦争の怖れ」と報じ、人々が水や食料などの買いだめに殺到した。
　ソ連も国内のR-7やキューバのR-12を発射準備下に置く。緊張が極点に達した28日、フルシチョフが急遽キューバの基地撤回を表明、キューバに建設中のミサイル基地やミサイルを解体、ケネディ－もキューバへ武力侵攻はしないと約束、翌1963年4月、トルコにあるNATO軍のジュピター・ミサイルの撤去を完了した。
　まさに間一髪、「恐怖の均衡」の頂点で危機が回避された。ケネディ－は、「核戦争が実際に起きる確率は3分の1から2分の1と思った」と述懐している。
　米ソの「恐怖の均衡」を「恐怖の教訓」にしようと、原水爆禁止の機運はさらに高まった。「恐怖の教訓」を確実に継承するべく、「ノーモア広島」のスローガンをもとに、唯一の被爆地である広島（1945年8月6日）と長崎（8月9日）の日を人類破滅回避の象徴とした。
　核兵器はもはや敵国を倒すための武器ではない。敵味方をふくむ「全人類絶滅の凶器」である。核兵器発射ボタンを握る保有国の首脳ならびに責任者は、「恐怖の教訓」と「ノーモア広島」を、深く心に刻まなければならない。広島・長崎を訪れ、「恐怖の教訓」を反復しなければならない。
　現在、核（兵器）保有国は、NPT批准国のアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、中国の5か国に、インド、パキスタンが加わり、北朝鮮、イスラエルは疑いを持たれている。世界の核爆弾の合計は1万5000発を越えた。
　原爆投下から70年後の今年11月、国連総会の第1委員会（軍縮）で、各国首脳の広島・長崎訪問を義務づける日本提案の決議案が賛成156か国で採択された。しかし核兵器保有国の中ロが反対、米英仏等は棄権した。そして「核は安全保障の根幹」とする核保有国の主張に対して、「唯一の被爆国」として「核保有国と非核保有国の橋渡し役を目ざす」日本外交の具体的方針が定まらない。
　一方、核開発を宣言していたイランに関する関係国の合意が今年7月、ようやく成立した。核の平和利用と核兵器の開発という微妙な線引きの難しさは残るが、とりあえずは、西アジアからアフリカへ広がる「激動の地」に薄日が差したように見える。
　キューバ危機から半世紀以上を経た今年3月、国立公文書館での「JFK―その生涯と遺産」展に行き、当時の緊迫した状況を改めて実感した。そして7月20日、54年ぶりにアメリカとキューバの国交回復が実現した。
　核兵器をめぐる問題にも時代の大きな変化を感じる。だが、どのように状況が変わろうとも、「ノーモア広島」の理念が脈々と受け継がれるよう願わずにいられない。（続く）

20世紀初頭の横浜－（３）インフラ整備

　横浜の最初の大規模インフラ整備は、開港を決めた日米修好通商条約（1858年）の翌年である。幕府とハリス米公使との協議で最大の対立点は開港場の場所であり、ハリスは神奈川宿と主張、幕府は海上直線で約4キロ離れた横浜村（4年前にペリーと結んだ日米和親条約調印の地）を主張して譲らなかった。
　神奈川宿は東海道の両側に狭い土地がつづく。その直下に迫る湾は遠浅である。開港後を想定すると、この狭さでは外国人居留民の需要を満たせず、遠浅では大型船の接近が難しい。これに対して横浜村には広い土地があり、すぐ海が深くなり、大型船の接近に適している。これが幕府（神奈川奉行）の見解であった。
　両者の協議が一致を見ないまま、条約で決めた開港の日（1859年7月1日）は迫る。3月、ハリスが上海へ出張してしまう。幕府は自身の見解に従い突貫工事に着手、神奈川宿から横浜開港場への道路（横浜道）の敷設、開港場の埠頭の整備、外国人居留地の設定と区画割り、運上所（税関）の建設等々を完成させ、ようやく開港に間に合わせた。運上所（税関）の山手側は区画して番号を付し、外国人居留民に賃貸、運上所の反対側は日本人町とし、江戸や近在から大手商人を招致した。
　その後、急成長する新興横浜に欠かせないインフラ整備、すなわち鉄道、水道、築港等を、ほぼこの順に進めていった。
　第1が国家プロジェクトとしての鉄道である。横浜（現桜木町駅）＝新橋間の鉄道は早くも1872（明治5）年に開業した。この年に太陽暦を採用、12月3日を新暦6年の元旦とする。また対外関係では香港や上海等に領事館を設置、国内では富岡製糸場を開業、銀座に赤煉瓦街を造った。
　やがて1889（明治22）年、東海道本線の新橋から神戸まで約590キロが全線開通する。当時の横浜駅（現桜木町駅）は奥まった所にあり、スイッチバック運転の必要があった。そこで横浜駅を経由しない短絡直通線を通し（横浜＝保土ヶ谷間）、東海道本線は保土ヶ谷駅（上り）と神奈川駅（下り）にそれぞれ停車させた。1901年、短絡直通線上に平沼駅（現横浜駅近く）を設置し、念願の東海道本線停車駅とする。
　なお東海道本線の新橋＝神戸間の急行所要時間が1901年に2時間短縮して15時間となり、食堂車も連結、また各線で学生定期券を発行した。一方、私鉄の敷設も進み、1901年、京浜電気鉄道（現京浜急行）の六角橋＝大森国鉄駅間の4里（15㎞）の運転開始を見た。
　第2が水道。海を埋め立てて拡張してきた横浜では、ほとんどの井戸水が塩分を含み、飲用に適さない。良質な飲料水をいかに確保するか。そこで1885（明治18）年、神奈川県知事は英国人技師H.S.パーマー（Henry Spencer Palmer）を顧問とし、道志川と相模川の合流点（標高100メートル）から野毛山浄水場（標高50メートル）まで約43キロの導水管（鋳鉄製）を引く近代水道の建設に着手、1887（明治20）年9月に完成した。このとき市内人口は約12万人。
　1890（明治23）年の水道条例制定に伴い、水道事業は市町村の経営となり、同年4月から横浜市に移管された。1901年、水道第二期拡張工事が完成。この年に市域拡張がなされ、市内人口は約30万に達した。横浜市水道は人口増や産業化に伴い、合わせて8次にわたる拡張工事を行って現在に至る。なお、横浜の水道水は良質で、かつ長期にわたって腐らないと評判を呼び、外国船は入港すると必ず大量に積み込んだという。
　第3のインフラ整備が築港である。貿易港として最大関心事の1つであり、横浜築港論は1872（明治５）年から本格化する。1874（明治７）年、複数の外国人技師作成の計画書が提出されるも実現には至らなかった。1886（明治19）年、内務省御雇外国人デ・レーケ（Johannes de Rijke）と神奈川県御雇パーマー（上掲の水道付設の指導者）が「横浜築港計画報告書」を提出する。
両計画書のどちらを採用するか閣議で激しい論争が続いたが、1889（明治22）年3月20日、大隈重信外務大臣の支持するパーマー案に決定、これが日本最初の築港である。工事費234万円には、アメリカ政府の返還による下関事件（1864年）賠償金139万円（78万5000ドル）を組み入れた。なお賠償金を自主的に返還したのはアメリカだけである。
　下関事件とは、長州藩による4国艦隊砲撃事件に対し、4カ国連合艦隊（英、仏、蘭、米）が軍艦１７隻で下関砲台を報復・占領した1864年の事件であり、戦勝４ヵ国は賠償金300万ドルを要求、長州藩には支払能力なしと見て、これを幕府に支払うよう求めた。賠償金300万ドルは、その半額を幕府が支払い、残り150万ドルは明治政府が1874（明治7）年までに完済した。なお賠償金支払いだけで「敗戦条約」の締結に至らなかったのは、交戦相手が長州藩という地方政府であり、国（幕府）ではなかったことによる。
　パーマー案を採用した閣議決定のうち、新設桟橋から横浜停車場への鉄道（引き込み線）布設は種々の問題があるとして、1893（明治26）年、当面は桟橋頭端と税関構内間との布設にとどめる決定がなされた。
　その後、海底や潮位について調査の結果、1901（明治34）年10月12日、決定は見直され、岸壁、物揚場及び万国橋の建設と現新港埠頭の東側部分の埋立のみが、1905（明治38）年12月に竣工する。
　なお東京では1900年に東京港湾調査委員会の意見を受け、東京市会が東京港湾築港を可決、東京築港事務所を設置するも、1901年、これを廃止、東京港湾築港計画は頓挫する。
　こうして首都圏唯一の開港場・横浜の大規模築港が焦眉の急となった。（続く）