観梅俳句大会

　2月22日（日曜）、第39回三溪園観梅俳句大会が開かれた。天気予報は全国的に荒れ模様、南関東も雨か雪とあり、懸念していたが、関係者の熱意が通じてか雨にならず、130名を超える参加があった。
　会場の鶴翔閣は1902年建造の合掌造りの平屋、原善三郎が1899年に逝去すると原商店を引き継いで原合名会社に改組した原富太郎（三溪）の邸宅である。横浜港を眼下に望む野毛山からこの三之谷へ居を移した三溪は、日本庭園の設計に着手する。鶴翔閣は多忙な実業家が家族と過ごす場であり、日本庭園の構想を練る場であり、さらには再興日本画家たちを応援するサロン兼画廊でもあった。
　鶴翔閣の「楽室棟」は、畳廊下・板張廊下を合わせて約100畳の広々とした空間で、ガラス格子の先に庭が望める。さらに30畳の広間や20畳の控室も開放した。鴨居は2メートルを超える高さで、2間半ある柱と柱の間を1本の桁が支える。110余年を経た現在も、まったく歪み撓みが見られない。良質な建材と、郷里の岐阜から招いた棟梁たちの、匠の技のなせる見事な構造物である。
　10時半からの受付は順調に進んだ。大会委員長の加藤房子さんが言う。「今日は雨模様とあり、例年より参加者は少ないかもしれません。この観梅俳句大会は今年で39回になりますが、一期生はすでにおらず、本日の参加者のうち最高齢の女性は92歳、彼女も10回目あたりからではないでしょうか。私は薬剤師で現役ですが、もう80歳になりました」。加藤さんの句作りは、たいがいが夕食後のひと時という。
　参加者の男女比はおよそ3：7。女性の場合、子育てが一段落する30代、男性は定年退職後あたりから始めたり再開することが多いとのこと。参加者の平均年齢は、ちらほら見えた小中学生を除けば、おそらく65歳あたりか。
　12時半に開会、大会委員長の開会宣言についで、俳話会の山本一歩会長が挨拶した。そのなかで、昨年5月、投句箱管理の役員が急逝されたことに触れ、投句が誤って廃棄されたことへのお詫びと、再度の投句を依頼した経緯を述べ、今後の管理は三溪園にお願いすると報告した。
　園長の私が挨拶に立ち、三溪園には「日本文化を世界に発信する」使命（定款にある3つの使命のうち）があり、句会を大いに歓迎すると述べた。
　つづいて賞状授与に移る。横浜市長賞、三溪園理事長賞、横浜俳話会会長賞等、計30句に賞状と賞品が渡される。そこから幾つかを掲げたい。
秋声を聴けり土橋を渡るとき　　　　　渡辺時子
かなかなのさざ波となり暮れにけり　　鈴木基之
一塔を浮かべてをりぬ梅千本　　　　　清水純一
水ゆるる夫の面影花菖蒲　　　　　　　米山愛子
観梅の一句残して逝かれけり　　　　　内藤庫江
　（この句は、上掲の急逝された役員を悼むものか）
こどもの日ただただ寒いこいのぼり　　宗田あずさ（青少年の部の中学生）
　次いで前大会委員長、山本つぼみさん（82歳）の「講話」があった。日野草城（1901＝明治34年～1956＝昭和31年）の孫弟子を自認し、草城の梅と桜の句を取り上げて熱く語った。彼は学生時代に「ホトトギス」で学んだ後、大阪住友海上火災勤務のかたわら、「旗艦」を創刊、女性のエロスを主題とした句や無季俳句を作り、昭和初期の新興俳句運動を主導、戦後は「青玄」を創刊・主宰し一転して静謐な句を作ったことで知られる。
　休憩後に「吟行」に移り、ついで吟行句129から選句がなされた。複数の選者による秀逸句が一つ一つ読み上げられ、投句者が応じて番号と名前を告げる。
　集計の間に、2名の方による講評があった。句作りの楽しみや心得を述べたなかで、「写生か抒情かではなく、写生のなかに抒情を込めたもの」、「陰と陽の2つを込めたもの」、「俳句は人生の日々の伴侶、＜つぶやき＞を17文字にしたもの」の言葉が、とりわけ心に残った。
　そして入選句には、横浜市長賞、三溪園理事長賞、横浜俳話会会長賞等の賞状と記念品に加え、新聞5社と月刊『俳句界』を刊行する文学の森社から賞状と楯が贈られ、また全員に参加賞が配られた。受賞句から3句。
雨が研ぎ風が研ぎたる梅ま白　　　　　谷口ふみ子
臥龍梅まだ肩の荷を下ろせない　　　　梅津大八
雨を来し靴の余寒が並びをり　　　　　梶原美邦
　臥龍梅（がりゅうばい）は、三溪園が誇る、臥した龍が舞い上がらんとする風情の老木で、何本かの支柱で支えられている。早咲きの白梅が満開を過ぎるころに、白い花をつける。
　全プログラムの終了は日没まぎわ。年配の方が多いにもかかわらず、大変な根気である。
　帰途、いまは亡き義母が俳句を詠み、割烹着のポケットにいつも紙と鉛筆をしのばせていたことを思い出した。

写真展「鳥たちの煌き」

　2月11日（水・祝）は一転して春の陽気となり、三溪園に多くの来園者の姿があった。この日から、内苑にある白雲邸で「高円宮妃殿下写真展 ― 鳥たちの煌き（きらめき） ―」（主催：フォト・ヨコハマ実行委員会）が始まった（会期は2月19日（木）まで9日間）。「フォト・ヨコハマ」は、毎年1月から3月、横浜市内の各所で開催される、写真や映像に関連したイベント事業である。
　会場の白雲邸は、原三溪（1858～1939年）の隠居所として1920（大正9）年に完成、屋寿（やす）夫人と暮らした数寄屋風建築で木造平屋（横浜市指定有形文化財）である。
　1923（大正12）年9月、関東大震災により横浜は壊滅的打撃を受ける。完成3年後の白雲邸は、構造の頑強さに加え、出火もなく、被害がほとんどなかった。震災復興の先頭に立ち奮闘した三溪にとって、ここが唯一の安らぎの場となる。
　オープニングの祝典は2月11日午前10時から、その談話室で行われた。高円宮妃殿下と駐日各国大使・公使夫妻や日本側来賓を、林文子横浜市長、佐藤祐文横浜市会議長、渡辺巧教副市長、中山こずゑ文化観光局長、内田弘保三溪園保勝会理事長らがお迎えする。
　妃殿下は、イギリスに本部のある国際環境ＮＧＯの野鳥保護団体「バードライフ・インターナショナル」（1922年創設、会員数は270万人余、アジア部門事務所は東京都新宿区）の名誉総裁を務めており、日本におけるパートナー団体は「日本野鳥の会」である。
　「かながわの探鳥地50選」の一つである三溪園の大池には、いまキンクロハジロ（カモの1種）を主とした鳥たちが群れている。1羽だけいるアオサギは、朝は必ず蓮池の奥の大樹に主のように止まっているが、この日は大池の畔に出張っていた。野鳥の写真を通じて、自然を愛し環境保護の大切さを訴えようとする妃殿下の思いを伝えるには、三溪園は格好の場である。
　林市長の歓迎のあいさつに応えて、妃殿下が、カメラ部に属していた学生時代、露出やシャッター速度等の調整が大変だったと語り、しばらくのブランクの後、殿下の遺品のカメラで鳥の撮影を始めた、鳥は生態系のバロメーター、写真を通じて環境に関心が高まれば嬉しい、と話される。
　邸宅を展示場に使うには、通常のギャラリーでは考えられない苦労があったようである。談話室の20畳、南面する一の間の10畳と二の間の10畳を主に、それぞれ異なる採光と壁面を生かして、約50点の写真パネルが配置された。
　利根川河畔のヨシキリ、知床半島のシマフクロウの幼鳥やオオワシの連作、メジロ等々、大半が日本国内で撮ったものだが、エジプト、ブラジル、アルゼンチン等のものもある。
　大正期の日本家屋の静謐な仄暗さと、生命を謳歌する鳥たちの姿が、思いがけない調和を見せた。「鳥の写真家」妃殿下と「バードウォッチャー」林市長の会話が弾む。
　観ながら思い出した。横浜市立大学にはトンビのつがいが棲んでいて、キャンパス上空を悠々と舞っていた。京都市西京区の国際日本文化研究センター一帯は、10年ほど前までは一面の広野原で、揚げヒバリのさえずりが響いていた。山梨県都留市の都留文科大学学長公舎では、ウグイスの声で目覚めた。冬の笹鳴きから堂々たる節回しへと、変わっていく成長ぶりを楽しんだ……。
　「鳥たちの煌き」展の会期はあとわずか。三溪記念館では「エバレット・ブラウン湿板光画展」（1月30日～3月9日）及び所蔵品展（「春浅し」「太子講」「春告草」）が開催中である。観梅会も始まる。
　多くの来園者に早春の一時を楽しんでいただきたい。

地域活性化と公立大学

　公立大学は今年度で86大学となり、国立大学の数と並んだ。これら全公立大学が公立大学協会（以下、公大協）に加盟している。看護、保健医療、福祉分野が最多、ついで社会科学系、理工系、人文科学系、医歯薬系、芸術系、総合系と並ぶ。各大学はきわめて個性的であり、公立大学全体としては多様性に富む。
　大学の設置形態は、公立大学、国立大学、私立大学の3種、うち公立大学は言うまでもなく地方自治体が設置する大学であり、率先して地域課題の解決に取り組む使命を有している。この使命は国法に格別の規定がなく、この間、公大協が主体的にその使命を認識し、みずから推進してきたものである。
　『地域とともにつくる公立大学－公立大学協会60周年記念誌』（2010年5月）によれば、公大協の組織等検討会報告書「21世紀に公立大学協会が目指す方向」（2001年10月）が、公立大学の使命として知の継承（教育）・知の創造（研究）・知の活用（地域貢献）の３者を掲げ、これを「知の三角形」と表現し、公立大学の目的として明示的に掲げる、と初めて提起した（64～65ページ）。この考え方は、のちに2006年の改正教育基本法に大学の使命は「教育・研究・社会貢献」として採用された。
　2001年から10数年が経過、その間の公大協の大きなテーマは、（1）公立大学法人の制度設計と法制化（1999～2004年）、（2）法人移行への尽力（2004年～）、（3）情報公開等の絶えざる改革、を挙げることができよう。
　そのうち（1）の時期に、公大協は文部科学省（旧文部省と科技庁を2001年に統合）と総務省（旧自治省ほかを統合）との連携を大きく進めた。公立大学は、高等教育を所管する文部科学省と関係があり、また公立大学への国費投入（地方交付税交付金）を所管する総務省とも関係があるからである。
　とくに文部科学省「国立大学等の独立行政法人化に関する調査検討会議」（2000年7月～2002年3月）に公立大学長5名も参加、それを受けて公大協に「法人化問題特別委員会」を置いて議論を進め、認識を深めた頃からである。
　私学が学校法人であり、国立大学が独立行政法人になろうと制度設計を進めているなかで、公立大学だけが適切な法人格を持たないとすれば取り残されると危惧し、公大協が音頭をとり、2001年からの約2年間、文科省担当者と11回、総務省担当者と9回の意見交換をすすめた。
　その結果、2001年9月、総務省自治財政局に「公立大学等に関する懇談会」（主査：山本眞一・筑波大学大学研究センター長）が設置され、かたや「地方独立行政法人制度の導入に関する研究会」（座長：高橋滋・一橋大学大学院法学研究科教授）が置かれて法的検討を進めた。
　この学識経験者、公大協、公設協（全国公立大学設置者協議会）、文科省、総務省による関係者間の真摯な協議の上に、2003年7月、「地方独立行政法人法」（その第7章が「公立大学法人の特例」）が成立したのである。
　それをピークとし、以来、公大協による両省との共同作業は比較的少ないまま、数年間が推移した。そこに急浮上したのが、2013年暮れの第2次安倍政権による「地方創生」政策に伴う一連の動きである。
　昨年8月の予備的相談の上、9月、「公立大学の力を活かした地域活性化研究会」（座長：辻琢也・一橋大学大学院法学研究科教授）を立ち上げた。委員は、河治勝彦北海道法人局大学法人室長、木苗直秀静岡県立大学長（公大協会長）、近藤倫明北九州市立大学長（公大協副会長）、里見朋香文科省大学振興課長、中村慶久岩手県立大学長（公大協副会長）、野村政樹奈良県地域振興部長、原邦彰総務省自治財政局財務調査課長の計8名、事務局は中田晃公大協事務局長である。10年ほど前の法人化検討のさいの組織とよく似た構成である。
　本研究会はまず各公立大学における地域活性化の取組事例、組織体制、抱える諸課題等の実態を把握すべく、アンケート調査を行い、その一部からはヒヤリングも行った。昨年の9月、10月、11月、12月と4回の会議を急ピッチで進め、「中間とりまとめ」が12月19日に公表された（公大協ホームページ）。
　その「はじめに」に、次のような経緯（概要）が書かれている。（1）2014年 5 月、増田元総務大臣らが構成する日本創成会議・人口減少問題検討分科会が発表した「ストップ少子化・地方元気戦略」の論に端を発し、人口減少問題は我が国最大かつ喫緊の課題として認識されたこと、（2）安倍内閣は、地方が成長する活力を取り戻し、人口減少の克服を最重要課題と位置付け、総理を本部長とする「まち・ひと･しごと創生本部」を設置、第 187回臨時国会で関連法案が成立、人口減少対策への取組を急ピッチで進めていること、（3）地方の人材が都市部へ流出する契機としては、「大学や専門学校などへの入学」「卒業後最初の就職」「四〇代頃の転職・再出発」「定年」の４つが指摘され、特に最初の２つの契機においては人材の都市部流出傾向が顕著であり、また大学が直接かかわることからも、若者の地域の定住のための方策について、公立大学はより具体的な対応を求められる。
　本研究会の「中間とりまとめ」は、地域活性化の諸側面のうち、まずは地方の人口減少を食い止める方策、具体的には18歳人口の地方の大学への進学促進と、22歳人口の大卒後の地方への就職の促進の2点に焦点を当て、その現状を把握し、今後の対策を考えることに重点が置かれている。
　地方の人口減少を食い止める方策は、もとより公立大学だけでできるものではなく、中長期にわたり複雑な諸要因が絡み合う課題であり、いま政府で検討中の新法人、ローカルマネジメント法人（LM法人）等の新しい制度設計等が不可欠である。このような動きのなかで、公立大学が重要な役割を先導的に担うことは確実である。
　公大協は現状把握のための第一歩を踏み出した。この「中間とりまとめ」は、Ａ４×31ページの本文と、189ページに及ぶ　資料（会員校へのアンケート調査回答、同学長の回答、365の事例報告、研究会発表資料等）を満載した貴重なものである。